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第921号 2021年03月31日発行

城陽市進む,ICT教育

ICT教育の授業風景 ICT教育の授業風景

 城陽市では,国の「GIGAスクール構想」を受け,市内小・中学校にWi-Fi環境を整備し,すべての児童生徒が1人1台使えるよう,約6,000台のタブレット端末を購入。京都府内で最も早く配備が完了し,活用が始まっています。
 朝学習などでのタブレット端末を活用したデジタルドリルによる学習では,教師が一斉に与える課題だけでなく,個々の習得状況に応じた学習ができるなど,学習の個別最適化が進んでいます。
 また,授業支援ソフトを活用し,教師による課題の配信や児童生徒からの提出,児童生徒同士での意見の共有や発表をさまざまな教科で行っています。
 グループに分かれた調べ学習では,Wi-Fi環境により,教室の自席でタブレット端末から調べることができるようになり,生徒たちは,各自で調べた情報を見せ合いながら課題について話し合ったり,グループで送信した回答を大型モニターに映しながら,意見を発表することで,より多くの意見を共有することが可能となり,幅広い視点から考えの再構築ができるようになっています。
 体育の体操演技の授業では,グループごとに,端末で曲を流しながら,グループで決めた動きを繰り返し練習。それを端末で撮影し,映像を見ながら改善点などを話し合うことができるようになっています。今後は,「総合的な学習の時間」をはじめ,様々な教科で一人一台端末を活用し,「探究的なプロセス」を大切にした課題解決型の学習の充実を目指し,連携先に提案や関わりの中で実行することで,社会参画意識の向上を目指していきたいと考えています。
 小学校のプログラミング教育では,「ICT推進マスター」による授業が,市内小学校で実施され,プログラミングやAIについての基礎知識を学びました。児童たちはBIOME(バイオーム:撮影した生物をAIが判定するアプリ)を使って,AIの学習を体感し,その後,フローチャートを使って,自分たちの生活にあったらいいなと思うプログラムを考えました。来年度はドローンを活用し,プログラミング的思考を育むと共に,平和的・創造的に未来社会の実現に,積極的に関わろうとする態度を育てていきたいと考えています。
 タブレット端末の1人1台配備は令和のスタンダードであり,学校教育を支える基盤的なツールとして必要不可欠です。ICTの活用によって,学習指導要領が目指す「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善が,今後一層進んでいきます。今日までの人と人とのつながりを通して培う教育を大切にしながら,これからのデジタル社会に対応できる能力を身に付け,未来の創り手として成長してくれる教育を進めていきます。